テクノロジー×実演 ―映像技術―

芸団協CPRA　法制広報部

• 実演家の権利関連
• 最新技術・業界の動向

レコードや放送の誕生により実演家の権利が創設されたように、実演家の権利と技術の進展は切っても切り離せない関係にある。そこで、シリーズ「テクノロジー×実演」では、最新技術の動向を追いつつ、実演家の権利について考えてみたい。
二回目となる今回は、この数年で急速に進化した映像技術の光と闇について取り上げる。

実写レベルのCGクオリティ、「デジタルヒューマン」

　CG技術を駆使して、実際の人間と見分けがつかないほどのリアルな見た目や動きを表現する「デジタルヒューマン」。株式会社デジタル・フロンティアが映画『いぬやしき（2018年）』で手掛けた木梨憲武さんのデジタルヒューマンには、「日本のVFX技術もここまで来たか」と驚かされた。同社専務取締役で企画製作本部長を務める豊嶋勇作さんによれば、同社がこの技術に取 り組むきっかけとなったのは、とある映画カメラマンの一言だったという。「80歳で生まれ、0歳で死んだ男を3DCGでリアルに表現した『ベンジャミン・バトン　数奇な人生（2008年）』みたいなことはできないのか、と言われました。そのときは『できません』としか答えられませんでしたが、それからずっとやりたい、と思っていました」。その後研究開発に投資できるようになった2014年から、故人を現代に蘇らせる「デジタルヒューマン」プロジェクトを開始した。

　『DEATH NOTE（2006年、2016年）』の死神リュークをはじめ、3DCGキャラクター制作では豊富な実績がある同社も、デジタルヒューマンについては難しい部分があったという。「架空の キャラクターであれば、『こちらで作ったものが正解です』と言えるのですが、実在の人物の場合はご本人という答えがすでに存在しています。健在な方であれば、顔のスキャンなどでデー タを取ることができますが、故人の場合は無理です。勝新太郎さんを蘇らせたときは、資料がないのに正解があるという一番難しい状況でした」。

　勝さんの頭部のデジタルヒューマンを制作した『座頭市0（2018年）』では、マケット（模型）や映像資料をもとに3DCGモデルを制作。高精度キャプチャーシステム『Light Stage』を用いて勝さんに似ている人のデータを採取し、肌の質感などを再現。さらに、顔の表情は、過去の映画を真似た演技をモーションキャプチャーした上で、手作業で修正を重ね、本物に近づけたという。「頭部の再現で一番難しいのは、眼ですね。いかに精巧なモデルを作っても、目の動きや質感がリアルでないと、違和感を覚えられてしまう。また、顔に比べ、身体の再現の方が簡単そうに思えるかもしれませんが、自然な筋肉の動きや、各部位の可動範囲、衣類の布の動きなど、特有の難しさがあります」。

　最近では、実在するかのようなバーチャルタレントも出てきているが、静止しているものがほとんど。表情や身体をリアルに動かすのは、今でもハードルが高いそうだ。「モーションキャプチャーは、俳優の演技をCGに直接取り込むために用います。ただし、人間の動きには想像以上の情報量があるため、キャプチャーデータは膨大なものになる。キャプチャーすれば誰でも再現できるというものではなく、この筋肉が動いたらこのような表情になる、といった人体の仕組みを事前に理解し、プログラムを組むことが不可欠です」。同社は2003年よりモーションキャプチャーシステムを導入し、現在、お台場にアジア最大級のモーションキャプチャースタジオ『オパキス（OPAKIS）』を所有する。このようにノウハウを長年蓄積してきたからこそ、違和感のない表情や動きの再現ができるという。「俳優の演技を忠実に再現すると、良くも悪くもCGにその癖が出てきてしまいます。良い作品を生み出すためには、繊細な表現などができる、力のある俳優さんの演技をキャプチャーしたいのですが、顔を出さずに、演技だけがキャプチャーされる意義を、なかなか理解されないのがつらいところです」。

　同社プロダクションマネージャーの小樋山青蓮さんはいう。「デジタルヒューマン技術では、例えば顔を出さずに活動している歌手の方のビジュアルを制作することも可能です。著名なダンサーの動きをさせることもできるでしょう。今のように一人の才能に頼らなくても、色々な才能を掛け合わせるようになれば、クリエイターやアーティストの活躍の場が広がりますし、新しい表現を生み出していけるようになるのではないでしょうか」。

急増する技術の悪用、「ディープフェイク」

　技術の進化により、これまで難しかった映像表現が可能になり、よりリアルな作品が楽しめるようになった一方で、技術の悪用も問題となってきている。その代表格ともいえるのが、ィープフェイクである。ディープフェイクとは「深層学習（deep learning）」と「偽物（fake）」を組み合わせた造語で、AIによる画像処理を用いた悪質な映像の捏造を指す。ある映像に出てくる人物Aの顔を別の人物Bの顔に差し替えることによって、まるで人物Bがその映像の中での人物Aの言動を実際に行なっているかのようなリアルなフェイク動画が作られる。2017年10月、米国の電子掲示板「Reddit」にDeepfakesと名乗る人物が、ポルノ女優の顔を有名女優等の顔に無断で差し替えた動画を公表したのが始まりである。その後、AIやプログラムの知識がなくても簡単に作成できるアプリが無料公開されたことから、ディープフェイクは急速にインターネット上で拡散されることとなった。オランダ企業Deeptraceが2019年9月に公表した調査報告書によれば、同社が同年6月及び7月にオンライン上で検出したディープフェイクの総数は14,678本にまで上り、約半年前の2018年12月調査時からほぼ倍増している^※1。

　2019年5月に拡散された民主党ペロシ下院議長のフェイク動画は、こうした映像が国家安全への脅威にもなりうることを広く知らしめた。この動画はAI技術を用いたものではないが、再 生速度を遅らせることで、あたかもペロシ氏が酔っぱらってスピーチしているようにみえる内容となっていた。アメリカでは、2016年大統領選挙に外国政府がフェイクニュースを拡散するなどして干渉した疑惑が浮上したこともあり、ディープフェイクに対抗するための法案が数多く提案され、そのいくつかはすでに制定されている（表）。自分の顔写真を人気ドラマや映画の登場人物の顔と交換するアプリ、「ZAO」が大人気となった中国でも国家インターネット情報弁公室等が規則を発出。2020年1月から、フェイクニュースを作成、公表又は拡散させるためのAI、VR技術等の利用は、そのような技術を利用している旨を明示していない場合には刑罰の対象となり、プラットフォームはそのような動画等を削除しなければならなくなった^※2。

　アメリカでは、民主主義の根幹である選挙活動への悪用を規制する法改正が目立つが、実演家にとっては名誉棄損にあたるディープフェイクの拡散が問題だ。前述のDeeptrace調査報告書 では、検出されたディープフェイクの実に96％がフェイクポルノ動画であり、その被害者のほとんどが、女優や歌手など芸能関係者だという。このような同意のないフェイクポルノ動画の作成や拡散に対し、カリフォルニア州では民事的救済措置、バージニア州では刑罰を設ける法改正が行われている。ニューヨーク州では、フェイクポルノ動画に限らず、音楽、映像、ライブ・パフォーマンスでの本人の同意のないデジタル・レプリカ（コンピュータ処理された故人又は健在者の肖像や声）の利用はプライバシー権及びパブリシティ権侵害とする法案が2018年、議会に提出された。同法案は2019年にも大幅修正の上再提出されており、今後の動向が注目される。

　それでは日本ではディープフェイクに対しどのような法的措置を講じることができるのだろうか。橋元綜合法律事務所の藤原浩先生にお話を伺った。「ディープフェイクの作成にあたり実演家の顔写真のみ用いており、『実演』自体を利用しているわけではない場合には、実演家人格権の侵害には当たらないと思います。しかしながら、ディープフェイクを作成し、インターネット上で拡散することによって、実演家の名誉や声望を傷つけている場合には、当該実演家の一般的人格権を侵害するものとして差止や損害賠償等の法的措置は可能であると考えます。酷い事例では、刑罰が適用される場合もあり得ると思います。刑法上の名誉棄損罪が成立するには、問題となるディープフェイクを不特定多数の人に視聴可能な状態にすることが要件となるので、単に作成しただけではその対象とはなりません。わいせつ物の頒布等の罪も同様です。表現の自由との関係があるため、作成自体を取り締まることは困難です。ただ、ディープフェイクの問題については、技術自体が革新的なものであっても、その法的責任は現行の法体系のもとでも十分に対応できると思います。むしろ問題となるのは、ディープフェイクであるかどうかを判断する点ではないでしょうか」。確かに映像加工技術はより手軽に利用できるようになるとともに、品質も日々向上しているため、外国政府やプラットフォーム運営者は検出技術開発を促す取り組みを始めている。たとえばアメリカ2020会計年度国防権限法には国家情報長官によるディープフェイク懸賞の創設が盛り込まれている^※3。また、Facebookは「Deep fake Detection Challenge」を開催しており、最も優れたディープフェイク検出技術を提案した者には1000万ドルの賞金が支払われることとなっている^※4。Googleもそのような技術開発に必要な機械学習用のディープフェイク動画データセットを公開している^※5。

　それではディープフェイクを簡単に制作できるアプリの制作者は罪に問われないのだろうか。「もっぱら悪用を目的としたアプリの開発であれば、刑罰の対象となる可能性はありますが、 元来技術とはニュートラルなものです。一部の悪い事例を捉えて、技術全体をつぶすようなことはあってはならないのではないでしょうか」。今後さらに進化することが見込まれる映像技術。悪用には厳しく対処しつつも、新しい技術が実演を豊かにし、多様な映像表現を生みだし、さらに私たちを驚かせ、楽しませてくれることを期待したい。（法制広報部　榧野睦子）

〈協力：CGWORLD編集部〉

※1：Deeptrace (Sep. 2019). The State of Deepfake-Landscape, Threats, and the Impact
※2：Nick Statt (Nov. 9, 2019). China makes it a criminal offense to publish deepfakes or fakenews without disclosure. The Verge.
※3：Matthew F. Ferraro, Jason C. Chipman and Stephen W. Preston (Dec. 23, 2019). First Federal Legislation on Deepfakes Signed Into Law.
※4：https://deepfakedetectionchallenge.ai/
※5：https://github.com/ondyari/FaceForensics/